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タブレットPOSとPOSレジの比較

タブレットPOSとPOSレジの比較
飲食店、小売店、美容室、エステサロン、ネイル、まつげエクステなど様々なお店で利用されているレジスター。ここ数年でPOSシステム付きレジスターやiPadなどタブレットを利用した、いわゆる「タブレットPOS」が普及し始めています。導入を考える場合に、どのような違いがあり、どんなものを使ったら良いか、判断が難しいことが多いようです。そこで、これらレジスター、POS、タブレットPOSの違いを比較し、自分の運営しているお店にはどのタイプが最適は判断する手がかりにしてください。

コンテンツの目次

POSレジとメカレジの違い


POS機能のないレジスターは一般的に「メカレジ(あるいはガチャレジ)」といわれます。メカレジもタブレットを含めたPOSレジも会計、レシート印刷といった基本機能はありますが、メカレジにプラスアルファの機能が追加されたものがPOSレジになります。たとえば売上分析やインターネット経由で外出先から売上状況を確認する、自動的に機能がアップデートされるなどお店の運営を効率化し、売上向上に役立つ多くの機能が使えるようになります。

  • メカレジ(ガチャレジ)

    メカレジ(ガチャレジ)

  • タブレットPOS

    タブレットPOS

  • POSレジ(据え置き)

    POSレジ(据え置き)

タブレットPOSの比較


「タブレットPOS」の中でもタイプに応じて違いがあります。
大きくわけるとiPadやAndroidといったタブレット本体は自分で購入して、アプリのみをインストールする「アプリ型」とタブレットからアプリ(ソフト)までを一つのメーカーが提供する「ハード・ソフト一体型」に区分されます。

特徴

アプリ型 ハードは自分で購入(またはアプリ提供社から購入、レンタル)
ハード・ソフト一体型 メーカーから購入、レンタル

メリット

アプリ型
  • 好みのタブレットを選べる。
  • 比較的安価に導入できる。
ハード・ソフト一体型
  • POSレジ機能を中心に設計されているため、使いやすい。
  • サポートが受けやすい。

デメリット

アプリ型
  • サポートが別々になる。
  • レシートプリンタやキャッシュドロアなど周辺機器も購入すると高額になる。
ハード・ソフト一体型
  • アプリのみに比べ導入価格は高くなる。
  • デザインが限定される。

レジスター、POS、タブレットPOSの比較


各メーカーにより、機能や価格は異なりますが、一般的なレジスター、POSレジ、タブレットPOSについて機能、メリット、デメリットを比較すると次のようになります。

機能 メリット デメリット
POSレジ
(購入目安100万円〜)
  • 多機能、分析機能がある
  • 売上集計を自動で行える
  • 予約管理、顧客管理機能
  • 複数店舗の管理が可能
  • ネット経由で外でも売上状況の確認ができる
  • 商品数が少ない単店舗の場合、オーバースペックになることがある
  • 一括支払いで導入する場合、高価
タブレットPOS
(購入目安5万円〜)
  • 持ち運びできるため接客しながら会計が可能
  • コンパクトなため省スペースで利用
  • 周辺機器と接続してレシート印刷などが可能
  • 他のクラウドやアプリと連携
  • タブレット自体の購入費用がかかる
  • タブレットが故障した際のサポートがない
  • 初期設定の項目が多い
  • 本格的に利用する場合、機能的に物足りない
  • 機能を追加していくと使用料が高くなる
  • 水や油を使う飲食店には不向き
メカレジ
(購入目安1万円〜)
  • レシート印刷できるサーマルプリンタが付属
  • ドロワーが付属
  • 安価に導入できる
  • 売上分析機能がない
  • 細かい設定ができない
  • 複数店舗管理ができない
  • ネット経由で売上確認は不可
  • 予約、顧客管理はできない

POSレジ(据え置き型)の利用シーン


利用メリットの多い業種
 飲食店…居酒屋、焼肉屋、レストラン、ラーメン店、立ち食いそば、フードコート、カフェなど

POSレジの利用イメージ

  1. 会計時、タッチパネルで操作できるため、アルバイトでも打ち間違いが少なくなります。会計と同時に売上が登録されるため、レジ閉め作業がなくなり、売上状況をリアルタイムで確認することができます。
  2. 飲食店の場合、オーダーエントリーと連携することでお客様からの注文と同時にキッチンへ調理指示を伝えることができます。注文された内容はPOSレジに自動で登録されます。そのため、締め作業時に集計し直す必要がなくなります。
  3. 予約管理、顧客管理をPOSレジ、パソコン上で行うことでテーブルのダブルブッキングを防止したり、会員限定でキャンペーン・クーポンの配信を行ったりすることができるようになります。リピート率向上、接客業務の効率化による従業員の労働時間短縮といった効果が期待できます。
  4. 売上分析機能により、いつどんな商品がいくらでどれだけ売れたかを簡単に分析することができるようになります。期間別に集計したり、複数店舗を運営している場合は店舗別、全体の売上データを一括して管理できるため、改善計画、販売戦略を立てやすくなります。POSレジの場合、商品の登録、削除、価格の変更をパソコン上からでも操作できるため、販売実績に応じた柔軟な運用ができるようになります。

タブレットPOSの利用シーン


利用メリットの多い業種
 小売…衣料品販売・アパレル、スーパー、百貨店、雑貨屋、事務用品、文具用品
 美容室、美容院…ネイルサロン、エステ、鍼灸院、マッサージ、カイロプラクティック、まつげエクステ、整体院、整骨院など

タブレットPOSレジの利用イメージ

  1. タブレットPOSの最大のメリットは持ち運びできることです。そのため、接客しながら会計が可能になりますのでレジ待ちの時間をなくすことができます。お客様とタブレットの画面を見ながらアパレル店の場合サイズや色を確認しそのまま会計業務を行ったりエステサロンの場合、タブレットカルテに対応しているシステムであれば、過去と現在の比較を写真で表示しながらカウンセリングを行うことでコミュニケーション機会を増やすことができます。また、野外で販売を行う場合にも力を発揮します。
  2. 在庫管理
    小売業にとって、在庫管理、発注タイミングは売上を左右する重要な要素になります。バーコードリーダーを搭載したハンディターミナールと連携することで、在庫情報を把握しやすくなります。
  3. 複数店舗管理
    チェーン店やフランチャイズなど複数店舗を運営している場合、本部で各店舗の売上や在庫状況を一括して確認することができます。そのため、売上の集計や在庫管理を本部で一元化し、迅速な意思決定や対応を行うことができるようになります。

タブレットPOSのメリット

  1. テーブル会計ができる
    飲食店の場合、テーブル、座席を離れることなく、会計が可能になります。
  2. レジ待ちの不満を解消
    小売店、では混雑時間帯になると1台のレジに会計待ちの行列ができてしまい、お客様の不満の原因となってしまいます。タブレットPOSの場合、据え置き型POSレジに比べると安価なため、複数台を各スタッフが持ち、お客様ごとに会計ができるため、行列で待つといったことがなくなります。
  3. コミュニケーション機会が増える
    タブレットの場合、商品を画面に表示して詳しい情報をチェックしたり、店頭にない在庫商品のカラーや仕様を見ながら説明できるため、お客様とコミュニケーションをとる機会が増えます。さらに、その場で在庫の確保などもできるため、販売機会を逃しません。
  4. POSレジやタブレットPOSを導入するには?


    このようにPOSレジ、タブレットPOSともにメカレジに比べて多くのメリットがあります。それでも、どちらのタイプがお店の業態に合っているのか?また、導入時の費用を安くしたいなどお気軽にご相談ください。

    タブレットPOS本体、専用スタンド、キャッシュドロア、レシートプリンタ
    FreePOSではタブレットPOS本体と専用スタンド、保守サポートがセットで月4,000円からレンタル可能です。
    また、飲食店、小売店、美容、カラオケなどに対応したレジ会計・売上集計・顧客管理・予約管理などができる専用ソフトが付属しています。
    キャッシュドロア、レシートプリンタ、オーダーエントリー、ハンディターミナル、クレジット決済端末といった周辺機器も用意でき、新規開業の店舗でも気軽にご利用いただくことができます。

    POSレジ・タブレットPOS導入に関してのお問い合わせはこちらから

    Summary
    Article Name
    POSレジとタブレットPOSの比較
    Description
    メカレジ、POSレジ、タブレットPOSレジの違いを機能別、価格帯別に比較しています。各レジスターのタイプ別メリット、デメリットや特徴も。飲食店、小売、アパレル、エステサロンなど業態別の利用シーンによる使い方を詳しく解説しています。
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    Publisher Name
    office24 Co., Ltd.
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軽減税率対策補助金・IT導入補助金対象軽減税率対策補助金→POSシステムは2/3(上限20万円)、さらに設定費用等の2/3(上限20万円)
IT導入補助金→POSシステムは2/3(上限100万円)
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※軽減税率対策補助金を受けるために申請が必要です。申請が通ると、実質負担額がPOSシステムは導入にかかった費用の2/3(上限20万円)、設定費用等は2/3(上限20万円)となります。
※当社では、お客様の申請をスムーズにするため、代理申請協力店となりお客様の代理で補助金の申請を行います。

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